大規模災害マニュアル

第一種非常災害（医療資源超不足災害）対応マニュアル
第二種非常災害（医療資源不足災害）対応マニュアル
第三種非常災害（医療資源充足災害）対応マニュアル
資料編

災害医療体制については阪神・淡路大震災を契機として災害拠点病院の整備，広域災害・救急医療情報システムの整備，災害派遣医療チーム（DMAT）の養成等が行われてきましたが，東日本大震災では想定外の被害を生じ，新たな災害医療体制の見直しが図られました。

これを受けて厚生労働省は厚生労働省は「災害時における医療体制の充実強化について」（平成24年３月21日付，医政発0321第2号）において１．自ら被災することを想定した災害対策マニュアルの作成，２．災害時の通信体制の整備，３．災害拠点病院の耐震化等の推進を図っています。

また，平成24年内閣府中央防災会議では東海・東南海・南海3連動地震の被害想定を見直し，当長久手地域にあっても震度6強と想定され，被害予想の拡大が図られました。

このような状況から当院においても，従来の当院が被災しない想定での対応マニュアルだけでなく，被災し病院機能が麻痺した中での対応マニュアルの必要性が生じ，そのため災害種別を病院機能が麻痺する第一種災害，地域は被災するも病院機能は稼働する第二種災害，地域の被災はなく，他地域が被災している第三種災害と設定し，それぞれの災害における対応マニュアルを作成しました。